12月1日です。
１ 干しクダモノ「A」は、Ｂ県Ｃ市が産地の大粒クダモノから作られる。特に甘くておいしいと、人気が高い。毎年、年末になると、農産物の購入ができるＤ組合から、カタログ注文で１袋（８００円）を買っていた。
２ ところが、ある年の暮れ。「A」として買った干しクダモノは、粒が非常に小さく、しかも種が入っていた。「A」は通常、大粒で、種はない。明らかに品種が違う、と思った。
Ｄ組合の配達員に「今回の注文で、『A』ではないものが配達された」と告げると、翌週、Ｄ組合から代金を返金され、「そのクダモノも、一応、『A』である」という回答が来た。
「それは、ないでしょう」と反論すると、さらに翌週、「『A』の木の隣に、違う品種の木が生えているために、どうしても本来の『Ａ』の品質ではないＡ’の実がなることがある。Ａ’が収穫のときに『A』に混ざってしまう。出荷する商品から、Ａ’を取り除くことができない」と回答が来た。
ムカッときて、クレーム書面を地区本部に送ることにした。
「小さいころから『A』を食べ、どんな品質かよく知っているつもりだ。店頭で『A』と他の干しクダモノを、値段を比較して選択できるならいい。カタログ注文というやり方なら、写真どおりの商品が来ないとおかしい。確かに『A』の写真だったはず。この前、配達された干しクダモノは、海外から適当に輸入したドライフルーツではなかったか。プロの生産者が、『A』とそうでないものを区別できずに出荷することは、ありえない。Ｄ組合は、もともと地区の消費者が、良質な生活物資を適正な値段で購入できるために立ち上げた。生産者の言い訳を擁護せず、創設の原点に立ち戻らないのだろうか。消費者の権利として、言わせてもらう」。
すると、「あなたは熱心な会員だ。地区の運営委員にならないか」という勧誘があった。
さらに２週間ほど経って、Ｄ組合の会報に「『消費者の権利』とはどんなものかを、専門相談員が説明するので、定例会議に参加してください」というコメントが載せられていた。
３ 同じころ、「Ｅファーム」という会社が、「A」の通信販売を始めた。地元紙の紙面１ページ分も使って、大々的に宣伝していたのだ。「Ａ」は化粧箱に整然と詰められ、高級ブランドに仕立てられていた。
Ｄ組合で買うのをあきらめ、近くのスーパーに探しに行っても、「Ａ’な商品」が「Ａ」の銘柄として堂々と売られていた。
４ それから５年ほど。新聞に、「Ｆ投資ファンド経営破たん、Ｅファーム連鎖倒産、Ａの生産にも影響が出ている」という記事を見つけた。それで、繋がった。Ｆ投資ファンドと生産者たちがＥファームを立ち上げ、通販ルートでより多くの利益を得ようとした。「通販事業は、店舗はいらないし、Ｃ市やＢ県だけでなく全国から注文が取れる」類の儲け話に乗せられたのではないか。そして、Ｄ組合はじめ市場には「Ａ’な商品」を「Ａ」銘柄として卸すようになった。
生産者は、商品を通じて消費者とよい信頼関係を続けようとすることが、本来の姿だ。Ｅファーム立ち上げ後も、卸売り・小売・末端の顧客に従来と変わらず「A」を供給していれば、問題なかった。「Ａでない干しクダモノ」を売られた方は、当然、怒る。
経営破たん、連鎖倒産を招いた直接の原因は、書かれていない。しかし、ひとつの、常識に沿った結論が出たと、思えてならない。
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